リフォームなしでもすぐ売れる空き家


空き家が何らかの理由で貸せない、となりますと、売るしかないというわけです。
しかし、売りやすい空き家もあれば、売りにくい空き家もあります。
リフォームしないと売れない空き家もあり、前回も記した通りです。
しかし、リフォームしなくても売れる空き家であるなら、もちろんそうしたほうが良いと言えます
少しくらい設備が古くても、利便性の高い立地にある空き家だと、売りやすいとも言えます。
それで今回は、リフォームしなくても売れる空き家とはどういうものかを記していきたいと思います。

リフォームなしでも売れる空き家の条件です。
1.生活に便利
2.立地が通勤・通学に便利
3.敷地面積や延べ床面積が十分
4.一般的な間取り
5.築年数が浅い
6.建物や内装がきれい
7.日当たり良好
8.前面道路に十分な余裕がある
9.閑静な住宅街にある
10駐車場がある
それぞれの詳細を説明します。

立地条件

上記1.2について、最近の住宅選びは立地がほぼすべてになってきます。
スーパーやコンビニ、郵便局、銀行、役所、保育園などの施設が物件周辺にあると、その物件の強みになります。
確かにスーパーが近いとか、銀行や役所が近いと、生活がしやすくなるので、便利に暮らせるということで購入希望につながります。
また、通勤・通学を考えると、電車の駅やバス停が近いと、便利になります。
駅15分以内だとまだ売れますが、20分などとなりますと、売れ残ったりします。
ただし、学生だとコンビニが近い。高齢者だとバス停〇分など、内覧者によってアピールポイントが異なるため、不動産会社に、アピールポイントを変えてもらうよう頼んでみることができます。
逆に、付近にラブホテルとかお墓のような嫌悪施設があれば、安く売られたり売れ残ったりします。

面積と間取り

人が住むためには、1人8坪つまり26.4㎡が必要になると言われています。
この計算で行きますと、2人16坪、3人24坪、4人家族だと32坪つまり105.6㎡の敷地面積があれば、快適な生活ができます。
少し余裕を持ちますと、1人あたり10坪、33.3㎡ありますと、かなり余裕のある家となります。
また、注文住宅ですと、しばしば個性的な間取りの住宅になることがありますが、そういう間取りですと、使い勝手の面から売りにくい住宅となってしまいます。
一般的な間取りを一般的に言いますと、こういったものです。
3LDK(1階LDK+2階3部屋)
4LDK(1階LDK+和室1部屋、2階3部屋)
こういう間取りが一般的に好まれるので、かけ離れているといざ売却となった時に売りにくい、ということになります。

新しくきれい

不動産が高く売れる要因の1つは、築浅、つまり建築から9年くらいまでである、ということです。
家の築年数が浅いと、それだけでアピールになるので、不動産会社は物件資料などでPRをしてくれます。
また、物件があまりにも汚いと、買い手はつきにくくなります。
その点について、購入者はまず水回りをチェックすると言われています。
特に女性は、キッチン周りの使い勝手や、きれいさや動線を気にするということです。
とにかく、きれいにして売り出すことが大切といえます。
また、日当たりについて、1日日が当たらない物件よりも、日が良く入ってくる明るい家の方が人気があります。
南向きが良いのですが、東向きや北向きでも日の入り方によっては人気物件となります。
他の条件が悪くても、日当たりが良いということで、売却が決まることもあり、重要なポイントといえます。
日当たりの悪い部屋では、内覧時は電気をつけるとかカーテン開けて明るく見せるなどもできます。

道路と駐車場

地方だと、自動車交通が当たり前となっているため、家の前に駐車場があるかどうかは特に重要な要素となります。
都市部でも、駅から離れているのに駐車場がなければ不便ですし、2台置きたいのに1台しかなければ、別に1台分の駐車場を借りないといけないので、敬遠されてしまいます。
また、家に面している道路も、道幅4m以下ですと、家に駐車場があっても切り返し切り返しで車庫入れということになり、厳しい状況です。
どこかにぶつけてしまうかもしれません。
できたら、道幅5m以上あり、かつ車通りの少ない道路沿いの物件なら、車を保有している家庭に売りやすいということです。
また、大通りに面している物件より、大通りより少し中に入った静かな土地や住宅街の方が人気になります。
これは、特に年配の方には魅力的に映るようで、閑静な住宅街にある物件は、それだけで評価が出てきます。

リフォームするかそのまま売るか

先程のリフォームなしで売れる家の条件に当てはまらない場合、手を加えたほうが売れることが増えます。
しかし、リフォームには資金が必要であり、またリフォームをしてしまった場合、元には戻せませんので、リフォームの必要のないお客様を逃すかもしれません。
それで、まずは不動産会社に相談をしたうえで、適切な判断をするということになります。

リフォームをするのかしないのか、またどういうリフォームにするかについても、お困りの場合は、当職においても相談を受け付けております。
またお気軽にお問い合わせください。
小舘行政書士事務所 tokaihorei@nifty.com